病理診断科

病理診断科は比較的大きな病院には以前より存在していましたが、日本では長い間、医療関係者以外にはほとんど知られていませんでした。それは、病理診断科医師は患者さんを直接診察するのではなく、患者さんの組織・細胞を通じて、患者さんの担当医と連絡を取り、医療に深く関わるという特殊な事情が大きな理由と考えられます。
病理は、以前は基礎系の学問でしたが、近年では医療機器や医療技術の進歩により病変を同定できる範囲が広がり、病気の種類によっては、病変部位がどういう組織像を呈しているかが病気の解明により重要なことと広く認識されるようになり、臨床の現場で組織・細胞の採取が行われ、病理診断が広く行われるようになりました。病理医は患者さんの体の一部の組織や細胞を通じ、主治医グループの一員として多くの患者さんの診療に携わっているという現実があり、「検査」ではなく「診断」という医行為を行い、高度医療における大きな役割を担っているのです。そのような経過から、2008年に厚生労働省は、病理診断科を、内科や外科等と同様の標榜科として認可し、病理医が勤務している病院では、病理診断科という看板を他の科と共に表示し、一般の人たちの目に触れるようになりました。
病理診断は最終診断になる場合が多く、特に腫瘍の医療においては必須で、更に、診断の決定だけでなく、組織型により異なる、癌治療法決定にも関与しています。検体数は年々増加し、責任の重さも大きくなりつつあります。最近では遺伝子医学の進展に伴い、難治性の癌治療検討の際に、遺伝子異常の検索が行われる例が増えてきていますが、その際にも病理医が癌と診断した確実な組織標本が用いられます。
病理診断科は患者さんの生前の医療に関与するだけではなく、死後の医療にも関わります。治療が行われたにも拘わらず、患者さんが病死される場合がありますが、ご家族の同意が得られれば、病理解剖が行われます。病理解剖では、臨床的に不明な点を明らかにすると共に、臨床医と病理医とのカンファランスを通じて病理解剖から得られる医療情報を提供し、治療の評価や、医療の質の向上と維持、医療の精度管理や医師の卒前・卒後教育に寄与しています。
他の診療科と異なり、病理診断科を患者さんが直接受診することはほとんどありませんが、最近は患者さんからの要望に応えるため、病理専門外来を開設している病院や、病理解剖が施行された患者さんのご家族が病理解剖の結果説明を病理医から直接受けることができる病院もあります。このような取り組みがなされるようになり、今後は病理診断科の理解が高まり、医療の質の向上が一般の方々にも認知されることが期待されています。